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白井 稔三; 中村 宏樹*
Phys.Rev.,A, 36(9), p.4290 - 4297, 1987/09
抄録なし
千原 順三
Phys.Rev.,A, 33(4), p.2575 - 2582, 1986/00
密度汎関数法に、HNC近似・ジェリウムモデルの情報を用いることで、液体金属の対相関についての様々な積分方程式が導かれる。それらにHNC方程式・Dharma-Wardana達の式・Ichimarn達の式がある。このうち後者の2つは、彼等の無視している電子イオンの相関の効果を取り入れるように、各々拡張した。これらの5つの積分方程式を、液体金属について数値的に解くことで、彼等の近似の吟味を行った。またイオンと結びついた電子の交換相関効果を、イオンを一様電化で置き換えた中でのそれで近似する基本的な取り扱い方の限界をHNC方程式を基に調べた。これらの比較の下に、HNC方程式の優位性を示した。
白井 稔三; 中井 洋太; 中村 宏樹*
Phys.Rev.,A, 30(4), p.1672 - 1681, 1984/00
準量子論による標題の過程に対する断面積公式を実用的に使い易くするために書き換えた。電離される高励起原子の方位量子数について平均化すると、この公式はさらに簡単化される。電子ー原子の非弾性散乱にグラーバー振幅を用いて、水素原子同士の電離衝突断面積の計算を行った。その結果とボルン振幅を用いて得られた結果を比較し、一般化振動子強度により結果の考察を行った。
龍福 廣
Phys.Rev.,A, 25(2), p.720 - 736, 1982/00
完全チャネル系に基づくユニタリー化歪曲波近似法によりH,Li,B,CおよびSiイオンが水素原子に衝突した場合の電離、励起、電荷移動断面積を求めた。 電離チャネルを入射粒子に中心を置くクーロン波動関数で表すことにより、「連続状態への電荷移動」を考慮した。 得られた電荷断面積は入射粒子の電荷に対し二次関係よりゆるやかな依存性を示した。 電離・励起チャネルの導入は電荷移動断面積を、衝突エネルギー10keV/amu以上で入射粒子電荷の高い場合に、極めて減少させた。 電荷移動断面積に対するスケーリング則を新たに求め、0.01~500keV/amuのエネルギー範囲で、実験および他の理論と比較した。
P.Richard*; P.L.Pepmiller*; 川面 澄
Phys.Rev.,A, 25(4), p.1937 - 1942, 1982/00
6MVタンデム加速器を用いて15~40MeVのFイオンとNeガス標的の衝突により発生するF-KX線をわん曲型結晶分光器で測定すると共に10~40MeVの領域ではプロポーショナル・カウンターを用いてF-KX線発生断面積を求めた。電子励起による2p1s遷移や電子捕獲による1s2p(P)、1s2p(P)、1s3p及び1s4p1s遷移によるX線スペクトルも観測することができた。10~40MeVにおいて電子捕獲によるX線発生断面積は40分の1に減少する一方、電子励起によるX線発生断面積に約3倍増加することがわかった。
R.C.Isler*; L.E.Murray*; 河西 敏; J.L.Dunlap*; S.C.Bates*; P.H.Edmonds*
Phys.Rev.,A, 24(5), p.2701 - 2712, 1981/00
高速中性子粒子入射加熱を行ったISX-Bトカマクプラズマにおいて、完全電離した酸素イオン(O)と高速中性粒子(H°)との間の電荷交換再結合によるOVIII線(=102強度の急速な増大が観測された。これらのスペクトル線放射の全放射損失への影響は小さいが、この過程はプラズマ中心からの酸素不純物(主要な不純物)による放射損失を3~5倍増加させる。この結果は高速中性粒子入射加熱で観測されている密度クランピングと関係深い異常輸送の説明の一つとなるかもしれない。尚これは昭和55年1月から約1年間米国のオークリッジ研究所に出張し、ISX-Bトカマクの実験に参加したときのものである。
龍福 廣; 佐々木 健; 渡部 力*
Phys.Rev.,A, 21(3), p.745 - 750, 1980/00
水素原子と部分的にストリップされた重イオンの低エネルギー衝突における電荷移動断面積の実験値を解析するために、入射粒子をある有効電荷をもった裸の核におきかえるというモデルを用いてUDWA計算を行なった。その結果、10keV/amu以下の低エネルギー領域において、断面積が有効電荷に対して強い振動依存性を示すことが分った。さらに、この振動依存性はジアバティクポテンシャル曲線の交差から来るものであり、低エネルギーにおいて、BayfieldおよびCrandall他によって観測された断面積が種々の元素(B,C,NおよびO)のイオンを衝突させた場合に非常に異なって来るという結果はこの断面積の振動的挙動に帰着することができることが分った。
白井 稔三; 中井 洋太; 中村 宏樹*
Phys.Rev.,A, 19(2), p.542 - 550, 1979/00
電子と原子の非弾性散乱断面積が運動量移行変数のみの関数である場合に提唱されたimproved impulse近似を使って、高および低エネルギーの両極限におけるイオン化断面積の表式を導出した。高励起原子がイオン化されると同時に励起原子が励起または脱励起する場合において、それぞれの表式を与えた。これらの表式を水素原子同士の衝突過程に適用した結果、広い衝突エネルギー領域で断面積を算出する表式であることが分かった。
龍福 廣; 渡部 力
Phys.Rev.,A, 19(4), p.1538 - 1549, 1979/00
Li,Be,B,およびCイオンと水素原子との衝突における電荷移動断面積を、前に報告したDW法に基づくunitary化方式によって計算した。実験値および他の計算値との比較検討により、本法は2~100keV/amuのエネルギー範囲で極めて有効であり、100keV/amu以上のエネルギー範囲では多少過大評価の傾向があることが分かった。さらに、本法の計算結果を基にイオン電荷に対するスケーリング則を導出した。
白井 稔三; 中井 洋太; 中村 宏樹*
Phys.Rev.,A, 20(2), p.421 - 423, 1979/00
improved impulse 近似を使って励起-電子原子同士の高エネルギー領域におけるイオン化断面積を解析した。これらの断面積は、励起水素原子同士の衝突において計算された物理量:Cから容易に評価されることが示された。
龍福 廣; 渡辺 力*
Phys.Rev.,A, 20(5), p.1828 - 1837, 1979/00
ユニタリー化された歪曲波近似(UDWA)法を用いて、Ne+H,Si+HおよびCa+H衝突における全電荷移動断面積をイオン衝突エネルギーが各々0.025-2000,0.025-5000および0.1-10keV/amuの場合について計算した。また、これらの結果を基にイオン電荷に対する断面積のスケーリング則を導いた。入射粒子の個々の軌道への電子捕獲に対する部分断面積を調べた結果、次のことが分った。衝突エネルギーが100keV/amu以下の場合は、最も頻度の高い主量子数はエネルギーに無関係であるが、100keV/amu以上ではエネルギーと共に次第に減少する。また、各運動量量子数に対する終状態の分布には、レベルクロッシングおよび運動量移行の効果が現れていることが確かめられた。
白井 稔三; 中村 宏樹*; 中井 洋太
Phys.Rev.,A, 19(6), p.2225 - 2231, 1979/00
励起水素原子同士のイオン化衝突において、一方の原子が脱励起を伴う場合:H(nl)+H(nl)H(N'l')+He(nn',n≦n)について理論的解析を行った。断面積を数値計算し、その状態及び衝突エネルギー依存性を考察するにあたって、私たちが以前に提唱したImprovedインパルス近似公式が使用された。断面積のエネルギー依存性に新しい興味ある挙動が現われ、それらの物理的考察を行った。
中村 宏樹*; 白井 稔三; 中井 洋太
Phys.Rev.,A, 17(6), p.1892 - 1899, 1978/06
原子間イオン化衝突:H(nl)+H(nl)H(n'lA')+H+e(nn',n≦n)におけるインパルス及び準量子力学的近似の相互関係を理論的に解析し、実用的な近似式を提唱する。この近似式は、従来のものに比較して、仮定が最も少ない。特に、lで平均した断面積は、一次元積分で表現され、数値計算にも利点を有する公式である。
龍福 廣; 渡部 力
Phys.Rev.,A, 18(5), p.2005 - 2015, 1978/00
電荷移動過程O+H(1s)O+Hをエネルギー範囲0.025~200keVで、動的原子軌道を基底とするS-マトリックス形式により取り扱った。S-マトリックスの計算には、ユニタリー化モデルと吸収モデルの二つの極端なモデルを用いた。断面積の数値計算結果には0.5keV/amu以上のエネルギー範囲において両者の間にほとんど差はなく、0.5keV/amu以下のエネルギー範囲で最大2倍の違いがあった。これらの結果から、本計算法は、従来の方法では精確な計算が出来なかった10keV~100keV/amuのエネルギー範囲で妥当な結果を与えることが分った。